医療従事者の方へ
看護師・医師・薬剤師・技師・医療事務。
人の不調に気づく仕事をしている方ほど、自分の不調は後回しになります。
現場を知っている場所で話す、ということ
代表の橋本は、国立病院機構の病院で医師事務作業補助者として勤務していました。 診断書や紹介状の作成を補助しながら、ナースステーションのすぐ隣で三年目の看護師が 記録を打つ姿を、毎日見ていました。
そこで分かったのは、医療職の方の限界のはかり方が、他の仕事とは違うということです。 目の前に自分よりつらい人がいる環境では、自分の不調を「この程度」と数えてしまいます。 その基準が、気づくタイミングを遅らせます。
カウンセリングで最初にすることは、その基準をいったん外に置くことです。 職場の水準ではなく、ご自身の感覚で、いまどのくらいしんどいのかを見ていきます。
説明がいらない
夜勤、急変、看取り、記録の残業。前提の説明から始めなくても話が通じます。
職場とつながらない
雇用関係の外にあるため、評価にも配置にも影響しません。産業医との併用も可能です。
移動時間がゼロ
すべてオンライン。勤務の合間や夜勤明けでも、自宅から50分で受けられます。
医療従事者の方からよくいただくご質問
看護師がカウンセリングを受けるとき、何を基準に選べばいいですか？
医療現場の事情を説明しなくても伝わるかどうかを基準にしてください。夜勤の身体的な負担、急変時の判断、患者さんやご家族との距離の取り方は、現場を知らない相手には前提の説明から必要になります。その説明自体が負担になり、話す気力を削ぐことがあります。当オフィスは代表が病院に勤務していた経験があり、カウンセラーも医療・福祉の現場で働く方の相談を多くお受けしています。
夜勤明けに眠れないのは、カウンセリングで相談していいことですか？
相談していただいて構いません。夜勤明けの不眠は、生活リズムの乱れだけでなく、勤務中の緊張が抜けきらないことでも起こります。「身体は疲れているのに頭が起きている」という状態が続くとき、その背景に何があるのかを一緒に整理します。医療機関を受診すべき状態と判断した場合は、そのこともお伝えします。
職場の相談窓口や産業医と、外部のカウンセリングはどう違いますか？
いちばんの違いは、職場とのつながりがないことです。職場の窓口や産業医は、就業上の措置を検討する立場でもあるため、話した内容が勤務の調整につながることがあります。外部のカウンセリングは雇用関係の外にあるので、評価や配置に影響しません。産業医の面談と併用していただいても問題ありません。
相談したことが職場に伝わることはありませんか？
ありません。カウンセラーには守秘義務があり、相談の内容はもちろん、ご利用の事実そのものを職場や第三者にお伝えすることはありません。ご自身やほかの方の生命に関わる危険があるときなど、法令上の例外にあたる場合のみ、事前にご本人へお伝えしたうえで必要な範囲で対応します。
忙しくて時間が取れません。どのくらいの頻度で受けるものですか？
決まった頻度はありません。月1回の方もいれば、しんどい時期だけ週1回で受けて、落ち着いたら間隔をあける方もいます。1回だけのご利用も歓迎です。所要時間は50分、すべてオンラインなので移動時間はかかりません。夜間や休日のご希望もご相談いただけます。
「まだ大丈夫」と思っているうちに相談してもいいのでしょうか？
むしろ、その段階での相談をおすすめしています。医療職の方は、自分の不調を他人の重症度と比べて「この程度で休めない」と判断しがちです。判断の基準が職場の水準になっているため、限界に気づくのが遅れます。内科のかかりつけ医と同じで、倒れてからではなく「少ししんどい」ときに来ていただくのがいちばん効果的です。
患者さんを看取ったあとの気持ちも相談できますか？
相談できます。医療現場では、ひとりの方を看取ったあとすぐに次の業務が始まります。感じたことを置いたまま日常に戻ることが繰り返されると、あとから思い出せなくなったり、逆に特定の場面だけが残り続けたりします。処理する時間がなかっただけで、感じなかったわけではありません。その時間を取り戻す場所としてお使いください。
医師や薬剤師、技師でも相談できますか？
できます。職種は問いません。医師の方からは責任の重さと相談相手のいなさについて、薬剤師や技師の方からは職種間の板挟みについてのご相談をいただくことがあります。看護・介護・保育・教育など、人を支える仕事の方であればどなたでもご利用いただけます。
料金はいくらですか？
初回30分の相談は無料です。通常のセッションは50分8,000円、月4回のセットは28,000円です。追加料金や入会金はありません。支払いは事前のお振込みでお願いしています。
誰が担当しますか？
臨床心理士が担当します。臨床心理士は大学院の修士課程修了と実務経験を要件とする専門資格で、当オフィスには公認心理師（国家資格）を併せ持つカウンセラーも在籍しています。担当者の詳細はカウンセラー紹介のページをご覧ください。